AKARIブログ

沖縄移住約10年の現役テレフォンオペレーター。ポイ活やつみたてNISAやってます。

【楽天証券】朗報!楽天カードでの投信積立ポイント引き上げ決定!新NISAに最適

楽天証券の投信積立に久しぶりに明るいニュースが出ました!楽天カードでの積立でたまるポイントが0.2%のファンドが最大1%にアップします!

いやいや、1%還元はプレミアムカードだけでしょ、無料の楽天カードは0.5%だけで楽天キャッシュと同じだから意味ないじゃん、と思った方、確かに今はその通りなんですが新NISAで本領発揮します。

今回は変更点まとめと新NISAでの使い方をご説明します。

 

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ポイント還元0.2%のファンドの積立が最大1%還元にアップ

楽天カードクレジット決済のポイント進呈率を引き上げます! | 楽天証券

冒頭でもお伝えした通り、還元率0.2%のファンドを楽天カード支払いで積み立てる場合に最大1%還元に変更になります。楽天キャッシュでの積立は0.5%還元なのでカード種別によってはカード積立のほうが高い還元率になります。もちろんつみたてNISAも対象です。

 

カードごとの新還元率

カード名 ポイント還元率
楽天カード 0.5%
楽天ゴールドカード 0.75%
楽天プレミアムカー 1%

これを見てがっかりした方も多いと思いますが…1%還元になるのは年会費11,000円の楽天プレミアムカードのみ。楽天ゴールドカードは0.75%還元、年会費無料の楽天カードは0.5%還元です。

ただし冒頭でお伝えした通り今回の変更が効いてくるのは2024年1月から始まる新NISAです。この点は後述します。

 

いつから変更される?いつまでに積立設定必要?

還元率の引き上げは2023年6月積立分から開始します。開始時から楽天カード支払いにするには5/12までに設定が必要です。

楽天カードでの積立が0.2%還元になってからは楽天キャッシュ(0.5%還元)で積立している人が多いと思います。特に楽天ゴールドカードか楽天プレミアムカードを持っている人は楽天キャッシュよりも還元率が高くなるので、5/12までに忘れずに設定変更しましょう。

 

0.2%還元のファンドが対象

今回の変更の対象は現在の還元率が0.2%(=手数料0.4%未満)のファンドです。現在1%還元(=手数料0.4%以上)のファンドは変わらず1%還元です。

つみたてNISAで人気のファンドは手数料が安いものが多く、ほとんどが0.2%還元です。その人気ファンドの還元率が上がるのはうれしいですね。

2024年1月から始まる新NISAにピッタリ

楽天カードでの投信積立が最大1%還元に引き上げられるとはいえ、他社ではより還元率が高いクレジットカードや証券会社もあります。なのになぜ朗報なのか?それは楽天キャッシュと組み合わせると月に10万円まで積立できるからです。

 

クレジットカードでの投信積立は一律で月5万円まで

通常はクレジットカードでの投信積立は月5万円までです。それ以上の金額を積立する場合は別の証券会社で積立するか、クレジットカード積立をあきらめて口座引落などで積立するか、の2択しかありません。前者はたまるポイントが分かれてしまって使いにくいし、後者は口座引落分はポイントがたまらないのでもったいない感じがしますね。

 

楽天カード楽天キャッシュ併用で月10万までの投信積立がポイント対象

カード積立はどの金融機関も一律で月5万円までですが、楽天証券だけは実質月10万円までカード積立ができます。内訳は楽天キャッシュで5万円+楽天カードで5万円で合計10万円です。楽天キャッシュでの積立は0.5%還元(楽天カードでチャージした場合)です。

月10万円までの積立がポイント対象になるのは楽天証券だけです。これだけでもすごいですが、新NISAではさらに効果を発揮します。

 

新NISAは最大月10万円まで積立可能

現在のつみたてNISAでは上限額が月33,333円(年間40万円)ですが、2024年1月から始まる新NISAでは積立分の上限が月10万円(年間120万円)です。

他の金融機関が上限5万円なのに対し、楽天証券なら上限10万円いっぱいまでポイント還元を受けることができます。

月10万円の積立で最大750ポイント(楽天プレミアムカードの場合)、年会費無料の楽天カードでも500ポイントが毎月たまるのは大きなメリットです。

 

 

まとめ

楽天グループの改悪が続くなかSBI証券が高還元のサービスを続々とスタートし、最近は楽天ポイントが見劣りしている状況が続いていました。しかし今回のポイント引き上げは楽天ユーザーにとって久々のうれしいニュースです。

私自身もSBIへの乗り換えを考えていましたが、還元率とカードの年会費などを考慮すると楽天にまだまだメリットがあると感じました。

来年2024年からは新NISAも始まるので、今のうちにどの金融機関を選ぶか考えておきましょう。